制御機器の基礎知識センサ編【株式会社山武】

制御機器の基礎知識センサ編

第七章（3）光電センサ（光電形近接スイッチ）各種-2

	12.光ファイバ形光電形近接スイッチ
	13.測距反射形光電形近接スイッチ
	14.安全センサ

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■ 12. 光ファイバ形光電形近接スイッチ

■ 12.1. 構成

光ファイバを利用した光電形近接スイッチは、次のような特徴をもっている。
（1）検出部が小形にできるのと、光ファイバの柔軟性と合わせて狭い場所での検出が可能である。
（2）検出部が光ファイバであるため、温度、湿度、振動、衝撃、水、電気ノイズなどの悪環境下で高い信頼性がえられる。
（3）検出体まで光ファイバで誘導できるので、アンプユニットの取付場所を自由に選ぶことができる。

■ 12.2. 構成

光ファイバ形光電形近接スイッチは図38に示す構成例のように、投光素子、受光素子、及び信号処理回路を内蔵するアンプユニットと、それに接続される光ファイバユニットから構成される。

図38 光ファイバ形光電形近接スイッチの構成例

（1）光ファイバの構造
光電形近接スイッチに利用される光ファイバの構造は図39に示すとおり、屈折率が異なる芯材（コア）と、薄いさや材（クラッド）で取り囲んだ二重構造のステップインデックス形光ファイバが使用されている。

さらに、実用的には外部からの物理的・化学的損害及び外乱光を防ぐために、ポリエチレンや塩化ビニルなどで電線同様に被膜されたものが一般的に使用されている。

図39 光ファイバの構造

	（2）光ファイバユニット光ファイバユニットは、検出方式の違いにより、“透過形”と“反射形”に分かれるが、通常の使い方としては光ファイバを置き換えるだけでよく、アンプユニットは換える必要がない。図40及び図41は、基本的なタイプで先端部にねじを切った口金が取付けられており、検出部が固定できる構造になっている。図42及び図43は、先端部が焼鈍されたステンレスチューブになっており、自由に曲げて使用できるタイプである。図44は、光ファイバがカール状に加工されており、屈伸性に優れた構造となっている。しかし、カール径が小さくなるほど透過光量の減衰が大きくなり動作距離が短くなる欠点もある。		図40 透過形光ファイバユニット
			図41 反射形光ファイバユニット
			図42 ステンレスチューブ付透過形光ファイバユニット
			図43 ステンレスチューブ付反射形光ファイバユニット
			図44 カール形光ファイバユニット

	（3）検出アタッチメント光ファイバユニットには先端の口金部にアタッチメントが装着できるのもがあり、用途に応じて選択できる。図45は、動作距離を延ばす集光レンズアタッチメントである。図46は、投光、受光の方向を光ファイバと直角の方向に変換するミラー付のアタッチメントである。		図45 集光形レンズアタッチメント
			図46 サイド形アタッチメント

（4）光ファイバユニットとアンプユニットの結合
結合方法には、光ファイバユニットの端末をアンプユニットの挿入口に直接押込む方式と、光コネクタを使った方式があるが、直接押込む方式が一般的である。この方式は主に光ファイバのフリーカット方式が採り入れられており、光ファイバを実使用長にあわせて専用（通常付属品）の光ファイバカッターで切断し装着できるものである。この場合、切断面が均一ではなく、動作距離で±20%程度のバラツキが発生する。また、アンプユニットへの光ファイバの押込み量が不足した場合は十分な光結合が得られず、動作距離が短くなるので装着時注意をはらう必要がある。

■ 12.3. 特性

（1）光ファイバの曲げ　
光ファイバは、極端に曲げると減衰が大きくなり、ついには損傷してしまう。一般的な基準としては、光ファイバの外装径をDとすると曲げ半径Rは、減衰が無視できる値が、“R＞10D”以上で、減衰はするが損傷を受けない許容値が、“R＞5D”以上を基準とすればよい。ただし、これは光ファイバを固定して使用する場合であり、繰返し屈曲して使用する場合は、“R＞10D”以上で使用し、頻度に応じて定期的に光ファイバユニットを点検し交換する。図47にプラスチック製光ファイバ（以降POFとする）の曲げ半径と動作距離の特性を示す。

図47 光ファイバの曲げ特性例(POF)

また、電線のように曲げても、動作距離に影響しないマルチコア形のファイバも製品化されている。
（2）光ファイバの長さと減衰
光ファイバは長くなるほど透過光量が減衰する。また。光源によって減衰量が異なる。図48、及び図49に特性を示す。


	図48 光Fファイバの長さと動作距離例(POF)		図49 光ファイバ分光特性例(POF)

（3）ファイバの耐薬品性
光ファイバは外装をポリエチレンやシリコンなどで被覆して光ファイバを保護しているが、端面に薬品が付着したり、浸透すれば光学性能が劣化してくることがある。

表5に特性を示す。

表5 光ファイバの耐薬品特性例

用途	検出原理	プラスチックファイバ	ガラスファイバ
アルカリ	アンモニア	ガス×10%液 ○	ガス・30%液 △
アルカリ	苛性ソーダ	48% ○	40% △
無機酸	硫　　酸	60% ○	60% ○
	塩　　酸	20% ○	20% ○
	硝　　酸	10% ○	10% ○
	過酸化水素水	10% △	20% ○
有機酸	乳　　酸	○	10% ○
	酢　　酸	30% ○	10% ○
	クレゾール	×	△
塩類	塩化カルシウム	○	○
塩類	水・海水	○	○
溶剤及び有機化合物	アセトン	×	◎
	ガソリン	×	◎
	灯　　油	◎	◎
	大豆油	○	○
	しょう油	○	○

上記表は、光ファイバ材質、外装材質、接着剤材質の総合耐薬品性を表している。
使用可否の表示
◎使用差支えない　○条件により使用できる。（ステンレス製金具の場合等）
△使用はすすめられない。　×使用できない。

耐薬品用として、光ファイバをフッソ樹脂で被った構造のものもある。

■ 12.4. 選び方

（1）アンプユニットの光源の選び方
光源の発光ダイオードの発光色は、赤色光（約660nm）、緑色光（約560nm）、青色光（約470nm）、及び、近赤外光（約890～940nm）の4種類があり、赤色光が一般的である。これは赤色だから目視できることと、POFの分光特性から最も効率が良いために採用されている。

緑色光形と青色光形はマーク検出などの用途に適している。

赤外光形は、POFとの組合せでは、光ファイバの減衰が非常に大きいため、光ファイバの減衰が非常に大きいため、光ファイバ長が数10cm程度の長さでしか実用にならない。したがって用途は、感光性フィルムの検知や、布地のマークの検知などに限られる。
（2）光ファイバの材質による選び方
光ファイバユニットに使用されている光ファイバの素材は、メタクリル樹脂からなるプラスチック製光ファイバ（POF）と、多成分ガラスからなるガラス製光ファイバ（以降GOFとする）が主に製品化されている。
POFはGOFに比べて安価で取扱いが容易であり、耐環境性も－40℃～＋70℃と幅広く汎用的に使用できる。近年は150℃程度まで使用できる耐熱性のものもある。

GOFは主に耐熱用及び、赤外光源を使った長距離、高余裕度に使用される。しかし、POFのように取付けに合わせて自由にフリーカットができず長さは固定となる。
（3）アタッチメントの選び方
アタッチメントには、動作距離を長くしたり、耐粉じんなどの悪環境での高余裕度を目的とした集光形アタッチメントや、光の進行方向を光ファイバと直角方向に変換するサイドオン形アタッチメント、そして、バックグラウンドの影響を受けにくいクロスビーム形アタッチメントなど用途に応じて選択する。
（4）光ファイバユニットの構造、形状での選び方
先端がステンレスチューブ構造のものは、口金から先にある検出体までの誘導や、狭い場所での検出に使用する。

POFでは、光ファイバの素線径が、φ1.25、φ0.25、φ0.5、φ0.75及び、φ1.0の物が製品化されている。透過形では、遮光物体径及び、検出精度により径を選ぶ。

反射形では、先端の構造が細径先ファイバ程細くなっているので、取付場所や検出条件により選択する。
（5）その他
感度設定を自動で行えるようなものも製品化されている。詳細は、第七章7－2. (3)自動感度設定を参照されたい。

■ 13. 測距反射形光電形近接スイッチ

■ 13.1. 検出原理

	測距反射形光電形近接スイッチは、拡散反射形と同様に、投光部と受光部を一体で持っている。拡散反射形との違いは次の点にある。拡散反射形では、投光部からの光が検出体表面より反射し受光部に入る受光量の変化により測定するが測距反射形では、物体までの距離を測定することにより検出する。距離の光学的測定方法には、いくつかの原理が存在するが、ここではオートフォーカスカメラにも用いられているもっとも汎用的な光学的三角測距原理を図50にて説明する。投光素子より出る光束は、投光レンズにより絞られ、検出体表面に照射される。そして拡散反射された光線の一部が受光レンズを通過して位置検出素子上にスポットを作るが、図に示すように検出体が比較的近距離Aにある場合は、a点に、遠距離Bにある場合は、b点に、光スポットが作られる。したがって位置検出素子上のスポット位置を検出すれば、物体までの距離が測定できることになる。		図50　光学的三角測定距法の原理
			図51　光学的三角測定距の2受光部構成の例

この他にも受光素子に2分割素子を用いた方式の測距反射形がある。位置検出素子の場合はスポット位置を電気的に求め、物体までの距離を判定するが、2分割素子の場合はチップ上に隣接した2つの受光面の光量差で、スポットが2つの受光面のどちら側にあるかを求めることによって物体までの距離を判定する。位置検出素子方式とは異なり、動作距離を電気的に可変できないが、比較的簡素な回路構成で、高精度で安定した検出特性を実現できる特徴がある。

市販されているこの方式の光電形近接スイッチには1個の受光部を配置したものと、より正しい測距機能となるよう2個の受光部を配置したものがあり、投光部と合わせて3眼式とも呼ばれる。この3眼式では図51に示すように、位置検出素子（1）と（2）の測距信号を平均することにより、投光スポット径の大きさによる測距誤差を少なくし、より正しい測距を可能としている。

これらの検出方式は、いずれも検出体からの反射光量にほとんど影響されずに測距検出ができる特徴を有している。

■ 13.2. 特徴

測距反射形光電形近接スイッチでは、反射光量による検出を行う拡散反射形と違う特徴を有しているので、その主なものを述べる。

（1）色、材質の違いによる動作距離の差が少ない。
測距原理を用いているため反射率の違う検出体があっても動作距離の差が少なくなる。拡散反射形との比較例を図52に示す。

図52　動作距離ー材質特性

（2）背景物体の影響を受け難い。
図53に示すように、色、材質による動作距離の差が少ないため、背景物体が検出体より反射率が高く明るい場合でも安全に検出ができる。


	図53　背景物体の影響

（3）レンズ面の汚れに強い。
粉じんなどで多少レンズが汚れても余裕利得が大きければ正しく測距機能が働くため、光電形近接スイッチの検知面を上にして使用する時や、粉じんの多い場所での使用時では、メンテナンスの回数が減る。
（4）動作領域特性が安定している。
投光ビームが絞られているため、反射形としては動作領域幅が狭く、図54のように動作距離調整を行っても、動作領域幅がほとんど変化しないので、安定した位置での検出ができる。

図54 動作領域特性

■ 13.3. 遊び方

測距反射形光電形近接スイッチは、その名のとおり測定距離機能に特徴があり、これを生かした用途例を図55にあげる。

この例では選んだ理由を並記したが、その特徴を十分に確認し選択するのが望ましい。

1.	ボールが白色一色、その他の一色でも、色彩に関係なく検出する。
2.	一個のボールに施した模様（色彩つき）には関係なく、一個のボールとして検出する。
3.	1と2の物体が交じり合って流れてきても、正しく検出する。

1.	取付け場所が片側だけで、背後の物体に手を加えられない。光電スイッチから一番遠い物体に検出距離を設定しておけば背景物体（壁など）の影響がない。
2.	種々の大きさ・色彩の物体がコンベアに混載されている場合でも、検出距離範囲内の物体をすべて検出する。

1.	光電スイッチの前方（投光している光軸方向）から接近してくる物体を定位置で検知する。

図55 用途例

■ 13.4. 特性

特性の一部は、13-2項の特徴で述べたが、その他の主なものを示す。

（1）動作距離－色特性
拡散反射形光電形近接スイッチとの大きな違いは検出体表面の反射率による動作距離が少ないことである。図56は検出体を色紙で測定した例である。

図56 検出距離一色特性

（2）動作距離－検出体面積特性
図57は検出体の大きさ（正方形）による動作距離の変化を表す特性であるが、測距方式は狭視界であるため大きさによる変動の幅が少ない。

図57 動作距離－検出体表面積特性

■ 13.5. 上手な使い方

一般的なものは、第七章10項の拡散反射形光電形近接スイッチと同様であるが、測距反射形光電形近接スイッチは、単純な有無検出に使用できるだけでなく、

（1）受光部に返ってくる角度により検出しているため汚れに強く、粉じんの多い場所での使用に対してメンテナンス回数が減る。

（2）動作領域幅が狭いので狭間に光電形近接スイッチを設置して検出ができる。

などが、さらにその特徴を、生かした使い方と言える。さらに測距機能を高めた形で使用するには、動作距離を最大値で使用するのでなく最大値の半分程度にし、余裕利得の大きい距離で使用するのが望ましい。

■ 14. 安全センサ（能動的光電保護装置）

■ 14.1. はじめに

安全センサは、機械類の安全性および労働安全を確保するために使用できるセンサを総称する。一般に、安全センサは機械装置が稼動する国の安全規格に適合してる必要がある。

日本においては、プレス機・シャー・ゴムロール機械において使用する安全センサについては規格化されているが、その他の機械類に関しては現状規格化されていない。

ただし、国際規格（IEC）においてはすでに規格化されており、EU諸国・及びアメリカ・カナダではこの国際規格及び各国独自の安全規格に適合した安全センサを採用する必要がある。

本稿では下記の国際規格を参照しながら安全センサ（能動的光電保護装置）について述べる。

IEC　61496-1 （機械類の安全性ー電気的保護設備/第1部：一般要求事項及び試験）
IEC　61496-2 （機械類の安全性ー電気的保護設備/第2部：能動的光電保護装置を用いた設備に関する要求事項）

■ 14.2. 定義

設備内で所定の検知領域への不透明体の進入により、光の放射が妨害されたことを、光電式投受光器を用いて検知することにより、その検知機能を実行する装置である。

構成は、光線が検知領域を1度通過する透過形方式と光線がリフレックスリフレクタにより検知領域を1往復する回帰反射形の光電形近接スイッチである。

動作は、安全確認形動作をすることであり、安全を確認できているとき（センサが入光状態）かつセンサが正常時にのみ出力をオン状態にする。

■ 14.3. 分類

（1）IEC 61496による分類
安全センサは、設備の危険レベルに応じたタイプのセンサを選定する必要がある、表7にその関係を示す
設備の危険度はEN 954-1（制御システムの安全関連部/第1部：設計の一般原則）に規定されている。

注）カテゴリー4がもっとも危険度が高い。

また、IEC61496のタイプ別に要求される内容を表8に示す。

表7　（危険度）安全カテゴリーに対応した安全センサ

EN954-1 安全カテゴリー分類	IEC 61496のセンサ分類
EN954-1 安全カテゴリー分類	タイプ4	タイプ2
カテゴリー4	○	×
カテゴリー3	○	×
カテゴリー2	○	○
カテゴリー1	○	○
カテゴリーB	○	○

表8　安全センサにおける国際規格(IEC61496-1,-2,)のタイプ2／4の要求事項

項目

タイプ2

タイプ4

最小検出体

最小検出体がどのような位置、角度であっても常にレンズ1個が検出体により隠される光軸ピッチ、レンズ幅でなければならない

指向角

動作距離	0.50mにて	±27.7°以下
	0.75mにて	±19.3°以下
	1.50mにて	±10°以下
	3.00m以上にて	±5°以下

動作距離	0.50mにて	±14.7°以下
	0.75mにて	±10°以下
	1.50mにて	±5.0°以下
	3.00m以上にて	±2.5°以下

応答時間

特に規定なし。ただし、長さ150mmのテストロッドが1.6m/sで検出領域に垂直に移動するとき、100ms以上OFFであること

電源電圧
（DC電源）

公称電圧±10％

リップル

公称電圧±5％

光源（発光波長）

400nm～1500nm

動作モード

入光時ON

制御出力

1出力でもよい

制御出力x2出力以上
すべての出力がON側に誤動作しないこと

相互干渉防止機能

得に規定なし

相互干渉により危険が発生しないこと

外部診断機能

周期的診断のためのテスト入力

特に規定なし

表示灯

[投光器]特に規定なし
[受光器] ON出力表示灯（緑色LED）、OFF出力表示灯（赤色LED）

周囲温度

0℃～50℃

周囲湿度

95%RH

使用周囲照度
（直射による受光器面照度）

[ハロゲンランプ]通常動作：600lux　安全動作：3000lux

[インバータ蛍光灯]通常動作：1500lux

[ストロボ光]安全動作：2000lux

IPコード

IP54以上

振動

[耐久]特に規定なし

[誤動作]10～55Hz　複振幅0.7mm　スイープ時間：2.5分　回数：20回、XYZ各方向

衝撃

[耐久]特に規定なし

[誤動作]加速度100/s²(10G)　回数：1000回、XYZ各方向

付属品

最小検出体が40mm以下の場合、有効部長さ200mm以上のテストピース（テストロッド）を付属させる

放射電磁界強度

通常動作：10V/m

通常動作：10V/m
安全動作：30V/m

静電気放電強度

通常動作：接触放電6kV　気中放電8kV

通常動作：接触放電6kV　気中放電8kV
安全動作：接触放電8kV　気中放電15V

伝導性強度

通常動作：3Vr.m.s(1～10mのライン)
通常動作：10Vr.m.s(10mを超えるライン)

通常動作：3Vr.m.s(1～10mのライン)
通常動作：10Vr.m.s(10mを超えるライン)
安全動作：10Vr.m.s(10mを超えるライン)
安全動作：30Vr.m.s(10mを超えるライン)

ファーストトランジェントパースト強度

通常動作：1kv

通常動作：1kv
安全動作：2kv

サージ電圧強度

通常動作：1kv（コモン）

通常動作：1kv（コモン）
安全動作：2kv（コモン）

危険な故障の検出

周期テストの結果として検出されればよい

応答時間以内に検出されること。危険でない故障が検出されないとき、3つまで故障を累積させ、安全性を検証すること

注1.表中の用語として、通常動作は誤動作がないことを要求し、安全動作は危険側への誤動作がないことを要求する。つまり遮光時に出力がONにならないことを意味し、逆に、入光時に出力はOFFになることは認められる。
注2.EMC関連の規定については、DCポート、シグナルポートに対する規定を示す。

（2）形態での分類
安全センサを構築する光軸の数の違いで以下のように呼ばれる場合があるが、規格上の定義は存在していない。

・	ライトカーテン（Light Curtain）多光軸で最小検出体が小さいもので、検出体は指・腕・足である。
・	マルチビーム（Multi Beam）最小検出体が大きいもので、検出体は人体の胴体である。
・	シングルビーム（Single Beam）単光軸の安全センサ

（3）安全センサの選定のポイント
選定の手順と注意事項
（a）装置・機械をEN 954-1（制御システムの安全関連部/第1部：設計の一般原則）に基づくリスクの査定の実施。
特定の機械に対しては詳細な安全要求事項を規定する個別安全規格がある。
（b）安全カテゴリーを決定し、カテゴリーの要求に適合した安全センサを選定する。
実際のラインで安全対策を行うには、対象となる機械のリスクの大きさを評価し、それに応じた安全度の装置を選択する必要がある。このリスクの大きさをリスクカテゴリー、安全度のことを安全カテゴリーと呼ぶ。ここでは、一番低い安全度のカテゴリーをB、一番高い方が4となる。そしてこのリスクアクセスメントの流れを示したのが、図65の査定テーブルである。

S1：軽傷（打撲傷など）		図65　リスクカテゴリーと安全対策カテゴリー
・	S1：軽傷（打撲傷など）
・	S1：重傷（後遺症、死亡など）
F：怪我に晒される度合い
・	F1：まれに発生するか短時間
・	F2：頻繁に発生するか長時間
P：危険を避けられる度合い
・	P1：可能
・	P2：逃げられない

たとえば、その機械で発生しうる最悪の怪我を考え、もし軽傷ですむなら、S1となり、カテゴリー1以上の対策をすればよいことになる。しかし重症になる可能性があるなら、次に危険にさらされる度合いをFで評価し、さらにその危険を避けられるかどうかをPで評価する。

その結果、たとえば、重傷の可能性があり、その危険にさらされる度合いが頻繁で、かつ危険をさけられる可能性があるなら、カテゴリー3以上の対策を施さなければならない。対策実施後に再度リスク評価を行い、許容可能なリスクまで軽減できて、初めて安全であるということができる。
（c）センサによりカバーする領域を見積もる
見積もった値でセンサに要求される次の項目が決定する。

・	動作距離（投受光器間距離）
・	検出幅（Protective Height）

検出幅は安全を確保するために、最低限の長さとし、必要以上に長くしない方がよい。必要部分の部分は機械の「チョコ停」の原因となる場合がある。
（d）センサの設置位置を決定する
センサの設定位置は危険領域からの距離を十分確保し、人体が侵入して危険領域に到達するまでに装置が停止することが条件となる。

センサと危険領域との間に最低限確保する必要のある距離を安全距離（Safety Distance)という。安全距離のEN 999（人体の接近速度に関する保護装置の位置決め）及び、ANSI B11.19(Performance criteria for the design,construction,care and operation of safeguading)で規定されており、これに基づき算出する。以下に簡略化した安全距離の計算式を示す。

S(安全距離）＝K×T＋C
K：人体の進入速度
T：センサと機械の合計応答時間
C：センサの最小検出により決定される追加距離

上記の式より、センサの設置位置が決定される。

・	センサの応答時間
・	最小検出体

により設置位置は影響をうけることになるが、実際は最小検出体の影響が大きいことが多い。なぜならば、センサの応答時間に比べ機械の応答時間の方が十分長いためである。

（e）制御出力（OSSD=Output Signal Switching Device）を決定する。
PNPトランジスタ出力または、リレー出力のセンサが存在する。安全カテゴリーにより出力数が異なる。

タイプ4では2出力以上
タイプ2では1出力以上

安全回路をユーザで設計する場合は、トランジスタ出力を選定されることが多い。

（f）その他の機能
以下に示す機能有するセンサがある。

・	ミューティング制御システムの安全機能の一時的な保留
・	スタートインターロック電源投入時または、停電後復帰時の機械の自動的な起動を防止する手段
・	リスタートインターロック危険な状態が発生し、センサがオフする。その後、危険な状態が解除された後もインターロック解除信号が入力されるまでオフ状態を保持する。
・	外部機器モニタセンサに接続されるリレーまたはコンタクタのオン/オフ信号をセンサにフィードバックし、センサの出力信号からの時間的ズレをモニタする。
・	フィクスドブランキング(Fixed Blanking) 特定光軸を無効にする機能
・	フローティングブランキング(Froating Blanking) 通常、センサの1光軸以上を遮光することで出力はオフ状態になるが、それを複数光軸遮光したときのみ出力をオフ状態にする機能。
・	PSDI(Presence sensitive device initiation) プレス機などでセンサの出力信号をプレス機の起動信号として使う機能

■ 14.4. 取付上及び始業時の注意事項について

最終責任者が下記の表9のチェックリストに従ってチェックすること。

表9　チェックリスト

A1	機械自体が停止などの安全機能を妨げない構造になっている。
A2	機械の危険部への進入は安全センサの検出領域を通過しないと不可能である。
A3	作業者が危険部で作業を行うときは必ず安全センサが作業者を検出できる構造である。
A4	安全距離を計算した。（計算した安全距離＝□□□□mm）
A5	実際の距離が安全距離以上である。（実際の安全距離＝□□□□mm）
A6	光沢面が設置領域内にくることはない。
A7	電源ユニットは安全センサ以外の機器に接続されていない。
A8	電源ユニットはメーカの指定する仕様の電源である。
A9	安全センサを2セット以上使用する場合、相互干渉対策を実施している。
B1	テストロッドが変形していない。
B2	検出領域に何もない状態でセンサが入光状態になっている。
B3	使用する安全センサに規定された最小検出物体（テストロッド）が検出領域内のどの位置でも検出できている。メーカの指定方法に基づき実施した。
C1	検出領域内になにもない状態で危険部が稼動状態になっている。
C2	使用する安全センサに規定された最小検出物体（テストロッド）を検出領域内のどの位置に侵入させても、危険部がすぐに停止する。
C3	テストロッドが検出領域内にある限り、危険部は停止を続ける。
C4	安全センサの電源を遮断すると、危険部が停止する。
C5	機械全体の応答時間の実測値が計算値以下である。

A項目：取付け上のチェック
B項目：機械が停止している状態でのチェック
C項目：機械が動作する状態でのチェック

■ 14.5. 用途例

図66、図67に代表的な用途例を示す。

図66の危険エリアへの立入り制限では、4セットの安全センサにより防護エリアが構成されている。ミラーを使って安全センサのセット数を減らすことも可能である。図67は包装機械の安全装置で、危険部に人体が存在している間は装置を稼動できないようにしている。


※日本国内ではプレス用安全装置として使用できません。図66　用途例1		図67　用途例2

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